音楽は無料なのに、ミュージシャンはどうやって儲けるのか？

　最近は、新曲が発売されても「CDを買う」という機会がすっかり減りました。YouTubeを開けばミュージックビデオが無料で見られますし、Spotifyなどを使えば月額料金だけでほとんど無制限に音楽を聴くことができます。では、ミュージシャンはどうやって収入を得ているのでしょうか？

　昔なら「CDを100万枚売れば100万枚分のお金が入る」という非常に分かりやすいビジネスでした。しかし現在は、違います。むしろ「無料で聴いてもらう」こと自体が重要な営業活動になっています。例えばあるミュージシャンが新曲をYouTubeに無料で公開したとします。その曲を100万人が再生したとしても、YouTubeの広告収入だけで莫大な利益が出るわけではありません。しかし、その100万人の中から「この曲、いいな」と思う人が増えればSpotifyなどで繰り返し聴いてもらえます。

　Spotifyでは、単純に「1回再生されたら○円」という仕組みではなく、サービス全体の再生数に占めるアーティストの再生割合などに基づいてロイヤリティが分配されます。また、音源そのものの権利者に支払われる「レコーディングロイヤリティ」と、作詞・作曲者などに支払われる「パブリッシングロイヤリティ」という2種類の収益があります。

　実は一番大きいのがライブです。音楽を無料で聴いてもらった結果ファンが増えれば、今度はライブに来てもらうことができます。8,000円のチケットを5,000人が買えば4,000万円です。さらにTシャツやタオルなどのグッズが売れたり、CMや映画の主題歌などのタイアップにつながったりします。つまり、無料で音楽を聴いてもらう→ファンを増やす→ストリーミング収入→ライブ・グッズ→CM・タイアップ→著作権収入、という「無料で集客して、別のところで収益化する」という仕組みができています。昔のCD販売とは全く違う考え方です。

　そして考えてみれば、これは音楽業界だけの話ではありません。例えば税理士がYouTubeで「社長が知らないと損する税金の話」を無料で公開したとしても、動画そのもので大きな収益を得る必要はありません。その動画を見た社長が「この税理士は税務に詳しいな」と感じ、何か困ったときに相談してくれれば、それが顧問契約や相続、事業承継などの仕事につながります。飲食店なら、無料のSNS投稿で料理の魅力を発信する。美容院なら、無料でヘアケア情報を発信する。住宅会社なら、無料でリフォームの知識を発信する。いずれも、「無料の情報」は「商品」ではなく、「集客のための入口（＝フロントエンド）」と考えることができます。

　そう考えると、最近のビジネスでは「無料で何を提供するか」が非常に重要なのかもしれません。昔は「無料＝儲からない」という感覚がありました。しかしインターネットの時代になると、無料だからこそ多くの人に届き、その中から本当のお客様を見つけることができるのだと思います。